ベンチャー企業

Instagram運用/商品開発/メディア向けPR/mode株式会社(モード株式会社)に相談できること

昨今、SNSはユーザー数が増加傾向にありますが、中でもInstagramは特に大きな伸びを見せています。

Instagramで多くのフォロワーを有しているインスタグラマーは拡散力も強く、企業案件の投稿をするケースも多く見られるようになってきました。
今回は、そんなInstagramを活用した新しいECコンサルに取り組み、多くの実績を持ったmode株式会社(モード株式会社)についてご紹介します。

mode株式会社(モード株式会社)の会社概要

mode株式会社(モード株式会社)の概要をご紹介します。

会社概要

mode株式会社は、2,000社を超える企業に対し、以下のような支援を行い、設立されて以来、多くの実績を残している注目の企業です。

① 自社型サイト、及び、モール型サイトでのノウハウ支援
② SNSを活用したファン顧客の育成・維持・定着、及び、リピート率の向上支援
③ 顧客データベース(CRM)を使ったマーケティング活動の運営代行
④ フジテレビ、TBS、講談社などの各種媒体とのPR、ブランディング開発支援
⑤ 各業界顧問による新商品開発
⑥ コラボ商品の開発支援
⑦ BtoB用サイト構築支援
⑧ インバウンド、及び、海外販売支援
⑨ 営業ツールの制作
⑩ HPサイト制作・改善支援

社名 mode株式会社
グループ設立 1997年10月1日
代表者 平松 格
グループ資本金 6億4000万円(資本剰余金含む)
グループ総資産 701億円(特別利害関係者資産含む)
グループ売上高 380億円(2021年9月期見込)
330億円(2020年9月期実績)
306億円(2019年9月期実績)
グループ従業員数 1551名
公式HP https://mode2009.jp/

mode株式会社(モード株式会社)が行ってきたこと

SNS運用術のレクチャー等のセミナー

mode株式会社(モード株式会社)では、これまでにSNSを運用した売上アップに関する支援を行ってきました。
SNS運用術をレクチャーするセミナーでは、Twitterのフォロワーが12万人以上いるライターを講師に招き、SNSのアカウント運用や担当者の育成に関する意見交換も行われています。

SNSを活用したマーケティング

mode株式会社(モード株式会社)がSNSを活用したマーケティング成功事例として、老舗ハムブランドである「ハニーベイクド・ハム」を日本で展開する虎ノ門ハム株式会社の例が挙げられます。

「ハニーベイクド・ハム」は、自社の公式アカウントにて「ホームシェフ」(アンバサダー)を募りました。
ブランドコンセプトとマッチした応募者を「アンバサダー」に認定。定期的に無料で各種ハムを提供し、それを使った料理やレシピを特定のハッシュタグを付けてインスタグラムに公開してもらうようにしました。
自主的に様々な工夫が凝らされた写真が「アンバサダー」のアカウントで公開され、インスタグラム上での認知度向上に成功しました。

インスタ映えを意識した商品の開発支援

具体的なInstagramの運用だけではなく、そこに至る商品の開発までもアドバイスしてくれるケースもあるようです。

緑茶の製造や卸売、EC事業を行っている小栗農園もその1つです。
ECサイトでは卸売先との兼ね合いがあるため自社の商品を前面に押し出すことはできなかったため、オリジナルブランドを作り、男性をターゲットにした専門サイトを開設しました。

SNSで発信をすることを視野に入れ、Instagramと相性が良いジャンル「アウトドア」とコラボレーション。自分で焙煎してお茶を楽しめる「作りほうじ茶 Roastea」という商品をリリースしたところ、SNSでの投稿が増えていったと言います。
今では、インターネット上での認知度が向上し、Instagramの投稿などによる新規の取引も増えているそうです。

これから求められる顧客へのアプローチ方法

コロナ禍で情報収集をするためにSNSを利用する人が増え、今後もSNS業界が需要をますます高めていくことは確実と言えます。

SNSの普及によって消費者がさまざまな商品や情報と接点を持つようになりました。それはつまりこれまでとは異なる手法でファンを獲得することが可能であることを意味しており、手法を組み合わせれば可能性は無限大にあります。
企業も、SNSを活用して消費者とつながろうとする動きが加速しており、今やSNSは企業にとっても重要な販促ツールになっていることは理解しているとは思いますが、自社内だけでは革新的なソリューションを行うことは難しいのではないでしょうか。

mode株式会社(モード株式会社)のように、より新しい多くの事例を保有する第三者の意見を取り入れ、ネットだけではなくリアルと共に包括的な新しい「顧客へのアプローチ方法」を提案してもらうことも、今後のネットビジネスにおける戦国時代を生き抜くために検討してみてはいかがでしょうか。

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